サム・アルトマン、メモリ不足に関する発言への批判を受けXで「Ram Altman」に改名

OpenAIのSam Altman CEOは、世界のDRAM供給に関する自身の発言が批判を浴びたことを受け、米大統領選の夜、PCメモリ購入に対する自身の立場を釈明することに費やした。X（旧Twitter）でのユーモアを交えた対応として、Altmanは表示名を一時的に「Ram Altman」に変更。コンシューマー向けPCの大容量メモリ搭載を支持する投稿を相次いで行った。

「文脈を無視して引用された」

今回の反発は、ポッドキャスト番組『Cheeky Pint』に出演した際、Altmanが世界のメモリハードウェアの割り当てについて語った内容が発端となった。インタビューの中で彼は、「世界的に供給が限られているDRAMの多くを、誰もが自分のコンピュータに詰め込み、しかもその5％の時間しか使っていないというのは、かなりひどい状況だ」と述べていた。

この発言は、AIインフラによる莫大な需要でメモリ価格が高騰していることもあり、ハードウェア愛好家やPC自作ユーザーからの批判を招いた。

Xのユーザーへの返信の中で、Altmanは自身の見解を釈明し、言葉の意図が誤解されていると主張した。「実際には、世界中に大量のメモリが普及し、人々が望むだけコンピュータに搭載してほしいと思っている。文脈を無視して引用されたのは、本当に腹立たしい（fucking annoying）ことだ」とAltmanは綴った。「私は長い間、世界がメモリ生産を拡大すべきだと主張してきた」。

彼は別の返信で、「皆に大量のRAMを手に入れてほしい。もっと生産しよう」と付け加えた。

AI拡大とコンシューマー向けハードウェアの衝突

Altmanの発言は、エンタープライズ向けAIインフラの構築と、コンシューマー向けハードウェア市場との間で高まっている緊張を浮き彫りにしている。AIデータセンターが世界のRAM供給の大部分を買い占めているため、16GBのRaspberry Pi 5のような小型のシングルボードコンピュータを含む家電製品の価格が高騰し、一般のPC購入者にとって慢性的な不足状態が続いている。

Altmanは需要を満たすために世界規模での生産能力拡大を提唱しているが、メモリチップメーカー各社は、サプライチェーンの逼迫がすぐには解消されないと警告している。

メモリ不足は数年続く見通し

主要な半導体メーカーは、DRAM供給が正常化する時期について、それぞれ異なる予測を示している。

• Intelは、世界的なメモリ不足が少なくとも来年まで続くと予想している。

• Samsungは、メモリの制約が少なくとも2028年まで続く可能性があると予測している。

• SK Hynixは、供給不足が2030年まで長引く可能性があると警告した。

データセンターが膨大な量の高帯域幅メモリ（HBM）やDRAMを消費し続ける中、コンシューマー向けPCの自作ユーザーとAI開発者の双方が、限られた物理メモリ資源をめぐる争奪戦に巻き込まれたままとなっている。